年収1,000万以上の収入がある人は、約3パーセントです。
母数は約4600万人であるため、約4600万人ｘ3パーセント＝約138万人。
つまり、日本には年収1000万円以上の人が最低でも約138万人以上存在しているということになります。
民間の給与調査になりますので、公務員や自営業は含まれていません。
3パーセントというと、100人の学年に3人。
そう考えると意外に遠い世界ではありません。
年収1,000万円の可能性を考える
どんなに頑張っても、年収1,000万円に届かない人はたくさんいます。
また、他社で同じ仕事をしたら年収1,000万円にいくけど、自社では無理。と言う人もいると思います。
個人がどう頑張っても、どうしても越えられない壁があります。
「環境」です。
簡単な例を見てみましょう。
・あるプロジェクト
人数 ：10人
平均年収： 500万円
目標年収：1,000万円
総人件費：5,000万円
このようなプロジェクトがあるとします。
仮に、この中でリーダーを年収1,000万円。
サブリーダーを一段下げた年収。
その他8人を同じ年収に設定してみましょう。
・各ポジションの年収
リーダー ：1,000万円(総人件費の20パーセント)
サブリーダー： 750万円(総人件費の15パーセント)
その他8人 ：約406万円(総人件費の65パーセントを按分)
リーダーの場合、総人件費の20パーセントを占めています。
このプロジェクトでは10人いますので、素直に割れば一人あたり10パーセントの作業をすれば良いわけですが、リーダーは、2倍の生産性がなければいけません。
人間、一人で出来ることは限られますので、リーダーが二人分作業をすることは不可能ですよね。
ここでリーダーはどんな仕事をするのかというと、各メンバーの生産性を上げるための指示等、マネジメントをします。
つまり、リーダーを除く9人に、自分の分まで作業してもらうように促す、道しるべを作るのです。
船で言うところの舵取りですね。
その舵取りに価値があり、責任も一番大きい立場です。
とても簡単な例ですが、このように考えると自分の年収が妥当かある程度わかります。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
もし、あまりにポジションに対する年収が低い場合は、交渉する際の一つの武器になります。
今の仕事で、上記のように一度立ち止まって考えてみることをおススメします。
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