「ファイナンス思考 日本企業を蝕む病と、再生の戦略論」を読んで感じたファイナンス思考の重要性

<script>” title=”<script>


<script>

ビジネス書を読む人の中には「経営」に興味がある人もたくさんいるでしょう。

そんな人々のために書かれたような本ですが、実際にどんな内容になっているのかを紹介していきます。

 

難しそうで意外と単純

 

専門用語が出てくると途端に難しいように感じられるビジネス書ですが、実際に内容はそれほど難しいことではありません。

理解しながら読んでいけば「なるほど」と頷けるような構成になっていますし、実際に経営を行っている人、またこれから挑戦したいと思っている人にとって参考になる教科書と言える本だと思います。

 

経営はスキルよりもセンス

 

日本のビジネスは、アメリカなどの他の先進国に比べると明らかに遅れています。
これは経営に関する考え方が1つの原因として挙げられ、現代の日本がPL脳になっていることを指します。

過去を見る「会計」の知識も確かに必要ですが、それだけにとらわれていては企業の成長に限界があります。

日本経済をなんとか回復させていこう、会社をもっと盛り上げようと思うのであれば、成長させることを目的として意思決定をする「フィナンス思考」の頭の使い方をすることが大切だと著者は語っています。

このフィナンス思考こそが、現代の日本に足りておらず、日本を不景気から脱却させられない原因の1つなのです。

なぜ日本ではPL脳(会計のBS/PLのPLです)になってしまうのか、どうしてフィナンス思考になれないのかなどが書かれています。

 

具体的にどんなことを語っているの?

 

2006年に行われた会社法施行により、有限会社法は廃止されました。
そのためそれ以降は有限会社を設立することができなくなり、多くが「株式会社」として成り立っています。

この株式会社というのは1600年前後にイギリス東インド会社やオランダ東インド会社によって設立されたのが始まりで、貴族たちから集めたお金で交易を行い、その儲けを出資者に分配していこうという仕組みが元となっています。

つまり儲けを出すためには、それなりの投資も必要だったのです。
そうしてお金を循環させていくことで、はじめて景気が良くなっていくのです。

しかし現代の日本は不景気ということもあり、お金を蓄えていくことばかりを重視しています。

万が一のために蓄えなければ生活ができない、という危機感が持っているからです。
確かに私も稼いだお金からどれくらい貯金ができるかばかりを気にしてしまうので、すでにPL脳になってしまっていると言えるでしょう。

「大きなプロジェクトのためにお金を使おう」という考え方ができなくなってきているのが現代の日本の特徴です。
これではビジネスは育ちませんし、お金のめぐりも一向に良くなりません。

「業績が安定し、お金に余裕ができたら自社に投資をしていこう」というPL脳と、「業績を安定させるためにとにかく投資をしよう」というファイナンス思考を比較すると、頭の使い方が真逆なのが分かります。

ビジネスというのは時代によって変化をしています。

そんな中でいつまでもPL脳のまま経営を行っていると、時代についていけず余計に業績を伸ばすのが難しくなっていく可能性があります。

だからこそ将来のことを考えてファイナンス思考に切り替えることが大切なのです。

 

目の前のことだけではなく将来のことも見るべき

 

何かを成し遂げたいという気持ちがありながらも、もし失敗したらどうしようというリスクのことを考えるとなかなか勇気が出せないというところは非常に共感できます。

つまり私自身もPL脳だということです。

安定を求めているつもりが、将来的には安定につながらない可能性もあると考えると、日本経済のためだけではなく、自分のためにどうしていかなければならないのかを改めて考えていく必要があると感じました。

従業員を多く抱えている株式会社の場合には、いきなり方針を真逆にするという変え方は難しいでしょう。
しかし自分にしかリスクがない個人事業主であれば、それも可能だと思います。

PL脳がどれだけ危険なことなのか、それを自覚させられるようなビジネス書でした。

 

働き方を1から考えさせられる本

 

今の現状が当たり前だと思って過ごしてきた人にとって、このビジネス書は大きな衝撃を与える本となるでしょう。

業績をのばしたい、成功させたいと思っている経営者こそが読むべき本だと言えます。

株式会社ミクシー再生者「朝倉 祐介」の経歴

2018年8月29日

「遠藤功」の「生きている会社死んでいる会社」は会社の見直すべきところがわかる!

2018年4月25日







コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です